コラム
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再進学(学び直し) 進路選択
大学卒業後、専門学校への進学はあり?学び直しのメリットについて解説

大学を卒業してから「手に職を付けて専門職に就きたい」「資格を取得してキャリアアップしたい」と考える方もいるのではないでしょうか。特別な資格やスキルを身に付けたい場合は、大学卒業後に専門学校へ再進学することも選択肢の一つです。専門学校で学び直すことにはメリットがある反面、デメリットもあるので、両面を良く理解して検討しましょう。
本記事では、大学卒業後に専門学校に再進学するメリットとデメリット、再進学する方の特徴と傾向、卒業後の進路、最終学歴や注意点について解説します。記事の内容を参考に、再進学を検討してみてください。
目次
大学卒業後、専門学校に再進学するメリット・デメリット

大学卒業後に専門学校に再進学することのメリットと、注意したいデメリットをご紹介します。
メリット1:専門的な技術・スキルを身に付けられる
専門学校ではその分野に特化した学習や実技を行えるので、仕事に直結する技術・スキルを集中して身に付けられます。業務に役立つ専門的なスキルを習得していれば、未経験の職種に挑戦するときの強みになるでしょう。
また職場によっては資格手当を支給しているところもあり、専門学校の学びで得た資格が生かせる職場であれば、給与アップを期待できます。
メリット2:タイムパフォーマンス向上が期待できる
各種資格やスキルは独学で取得することも可能ですが、学習スケジュールの組み立てから勉強方法の確立まで、自身で全て行おうとするとかなりの時間と手間を要します。資格試験の中には、年に一度しか実施しないものもあるため、試験対策が進まないと、資格取得までに多大な年数がかかってしまうこともあるでしょう。
専門学校では、これまでの試験の傾向に応じてカリキュラムを組んだり、試験日から逆算して最適な学習スケジュールを立てたりしてくれるので、効率的に学習を進められます。独学よりもタイムパフォーマンスの向上が期待できるため、短期間で資格を取得したい方におすすめです。
メリット3:面接対策に対応している
資格試験の中には、筆記試験だけでなく面接試験が必要なものもあります。面接試験では、試験官からの質問を予測してどのように答えるか考えておくと同時に、試験中のマナーなども習得しておかなければなりません。
独学では一人きりで面接試験の対策を練らなければならないため、シミュレーションが難しく、十分な対策ができない可能性があります。専門学校であればプロの講師による面接試験対策を行っている場合があるので、実践的な練習を重ねて本番に臨めます。
メリット4:就職・転職活動のサポートを受けられる
専門学校には、資格を取得した後の就職や転職活動をサポートしているところもあります。例えば就活時の服装・メイクのマナーを学べるセミナーの開催や合同企業説明会の開催などが挙げられます。ただ資格取得をめざすだけでなく、その後の進路に関するサポートも受けられるのが、専門学校ならではの魅力です。
デメリット1:費用がかかる
専門学校に通うには、当然ですが学費がかかります。具体的な費用は通う学校によって異なりますが、例えば仙台大原の学費は初年度114万円、2年課程の総額は212万円です。
学費を捻出するために働きながら通学する方法もありますが、学業と仕事の両立は簡単なことではなく、体力や気力が必要です。
デメリット2:就職・転職時の年齢に注意が必要
専門学校の通学年数はコースによって異なりますが、短くて1年程度、長い場合は3~4年かかる場合があります。大学を卒業してすぐに専門学校に入学した場合でも、卒業した時点で23~26歳になってしまいます。
企業によっては、再進学した専門学校の卒業者を新卒枠として採用してくれるケースもありますが、採用時に年齢制限を設けているところも少なくありません。特に大学卒業後、数年の社会人生活を経て再進学した場合は、さらに卒業時の年齢が高くなります。年齢制限がある企業への入社を検討している場合は、就職・転職する年齢を逆算して専門学校に入学することが必要です。
大学卒業後、専門学校に再進学する方の特徴や傾向

大学卒業後に専門学校へ再進学する方にはいくつかの特徴や傾向があります。特徴や傾向を4つに分けて解説します。
夢を諦めたくない
元々なりたい職業や職種があり、大学卒業後や就職後もその夢を諦めきれなかった方は、専門学校への再進学を検討するパターンがあるようです。特に希望する就職・転職先で専門的な資格やスキルを求められる場合は、資格試験対策として専門学校に再進学し、試験合格をめざす傾向がみられます。
卒業後にやりたいことが見つかった
大学を卒業して働き始めてから、「自分が本当にやりたい仕事はこれではない」と自覚する方や、他業種に興味を持った方も一定数存在します。
特に在学中の就職活動において「自宅から近いから」「何となく良さそうな会社だったから」という理由で就職先を決めた方は、後から自分が本当にしたかったことに気づくこともあるでしょう。やりたい仕事に就くために、専門学校でスキルや技術を磨く方もいるようです。
キャリアアップをめざしたい
現在就いている職業で、よりキャリアアップしたい方が専門学校に再進学するケースもあります。業種によっては、特定の資格を保有していることで資格手当が支給されたり、昇進で有利になったりする場合があるからです。このような方は、働きながら専門学校に再進学し、仕事と学業を両立しながらキャリアアップをめざす傾向にあります。
独立開業したい
大学卒業後、民間企業に就職しながら経験や実績を積み、ゆくゆくは独立開業をめざしたいと考えている方もいます。しかし独立開業に当たっては、専門的な資格やスキルが必要とされるものも少なくありません。例えば公認会計士事務所や税理士事務所を開業したい場合、公認会計士や税理士の試験に合格し、国家資格を取得する必要があります。
もちろん業種によっては特別な資格なしで開業することも可能です。ただし既存の市場に新規参入する場合、その分野の専門家であることや、豊富な知識・技術を有していることをアピールした方が新規顧客を獲得しやすいでしょう。
大学卒業後、専門学校に再進学する方の卒業後の進路

大学卒業後に専門学校に再進学した方は、どのような進路を選択しているのでしょうか。ここでは一例として、公務員(大卒程度)コースや公認会計士、税理士コースを選択した方の主な進路を紹介します。
公務員(大卒程度)コース
公務員コースを選択した方は、試験に合格したら卒業後は公務員になるケースが一般的です。公務員と一口に言っても、国家公務員として国家機関や行政執行法人などに勤めるパターンもあれば、都道府県庁や市役所、消防署、警察署などの地方機関で地方公務員として働くパターンもあります。このように公務員にはさまざまな職種があり、職種によって受ける試験が異なります。めざす職種に合わせて専門学校のコースを選び、その職種の試験に合格したら公務員として働くのが一般的です。
大学卒業後の年齢の場合、年齢制限により高卒程度区分の公務員試験を受験できないことが多いため、大卒程度区分の公務員試験を受験することとなります。大卒程度区分の試験は高卒程度区分に比べると試験範囲、難易度が上がるため、十分な対策が必要です。
公認会計士・税理士コース
専門学校で公認会計士や税理士のコースを選択した方の進路には、監査法人や会計事務所・税理士事務所への就職、民間企業の経理職・財務職への就職、経営コンサルティング会社への就職などがあります。
公認会計士・税理士として働くには、試験への合格に加えて実務経験が求められます。公認会計士は3年以上の実務経験と実務補習の修了、修了考査の合格などが必要で、監査法人に就職して実務を積むケースが一般的です。税理士は2年以上の実務経験が必要で、税理士事務所などで働きながら試験の合格や登録をめざす方もいます。
公認会計士や税理士の資格を取得した後は、監査法人や会計事務所・税理士事務所で働く他、民間企業の経理や財務として働くケースもあります。
また公認会計士や税理士が持つ経理・財務のスキルは、経営コンサルタント会社でも重宝されます。民間企業での勤務を経て専門学校に再進学した方は、前職の経験も生かせる場合があります。
大学卒業後、専門学校に再進学する方の最終学歴

大学卒業後、専門学校に再進学した後に就職・転職活動を行う際に気になるのが、履歴書に記載する最終学歴です。最終学歴は、その字面から最後に所属していた教育機関のことと思われがちですが、実際は卒業した教育機関のうちの最高学歴を意味します。
一般的な最終学歴の優先順位は以下の通りです。
- 大学院
- 大学
- 専門学校・短期大学
- 高等専門学校
- 高等学校
- 中学校
以上のことから、大学卒業後に専門学校へ再進学した場合、最終学歴には大学や大学院の名称を記載することになります。
なお最終学歴は大学でも、再進学した専門学校の名前を履歴書に記入することは可能です。再進学した専門学校の記載の仕方は、就職活動を在学中に行うか、卒業後に行うかによって異なります。
在学中に就職活動を行う場合
専門学校在学中に就職活動を行う場合は、時系列順に学歴を記載した後、最後に◯◯専門学校卒業見込みと記載します。この場合、最終学歴である大学の方は◯◯大学卒業と記載しましょう。
卒業後に就職・転職活動を行う場合
専門学校卒業後に就職・転職活動を行う場合は、大学卒業に続けて、専門学校の入学と卒業を学歴欄に時系列で記載します。その際、自己PR欄などでなぜ大卒後に専門学校へ再進学したのか、その理由を明記しておくとアピールになるため良いです。
大学卒業後、専門学校に再進学する際の注意点

大学卒業後に専門学校へ再進学する際、注意すべきポイントを3つご紹介します。
学費の捻出方法を確認する
専門学校に再進学するためには所定の学費が必要です。学費は一般的に、1年分を一括、あるいは前期・後期の2回に分けて納付しますが、分割払いする場合でもある程度まとまった費用を準備しなければなりません。仙台大原には納付金の分納制度も用意されています。
保護者に出してもらえる場合は問題ありませんが、そうでない場合は自身の貯金を使ったり、働きながら学費を工面したりすることが必要です。専門学校の学費は各学校のホームページや資料などに記載されているので、再進学を考える際はトータルでどのくらいのお金が必要なのか、把握しておきましょう。
なお学費に関しては専門学校が独自に設けている奨学金制度や、自治体の補助制度、あるいは国の教育訓練給付制度を利用して工面する方法もあります。教育訓練給付制度は厚生労働大臣の指定を受けた講座が対象で、雇用保険の加入期間などの要件があります。それぞれ利用には条件があるので、これらの制度を利用する場合は国や自治体、専門学校のホームページを確認するか、役所や学校に直接問い合わせるのがおすすめです。
自身のライフスタイルに適した学習方法かチェックする
専門学校の学習スタイルは、学校によって通学制や通信制などに分かれています。通学制の場合、さらに昼間部、夜間部など学習する時間帯が異なるケースもあります。特に働きながら通学する方は、自身のライフスタイルに適した学習方法かどうかをあらかじめチェックしておきましょう。
就職への支援・サポートの内容を調べておく
公務員は試験の合格後も面接などを経て採用が決まる場合があり、その他の資格も、試験に合格しただけで就職が決まるわけではありません。
取得した資格やスキルを生かし、自身の希望する職業に就きたいのなら、資格取得後の就職活動や転職活動にも力を入れなければなりません。
専門学校では就職活動や転職活動に役立つサポートを導入しているところがありますが、その内容は学校ごとに異なります。再進学を検討する際は、資格取得後のサポートの特色や内容を確認しておくと良いでしょう。
※出典:人事院「Q&A(国家公務員試験採用情報NAVI)」、厚生労働省「専門実践教育訓練給付金のご案内」、仙台大原簿記情報公務員専門学校「学費支援制度・その他制度について」
大卒程度区分の公務員や公認会計士、税理士をめざすなら大学卒業後に専門学校への再進学を検討しよう
諦めていた夢を再び追いかけたい方や、現状からのキャリアアップを希望する方の中には、大学卒業後に専門学校への再進学を選ぶ方もいます。
大学卒業後に専門学校に進学する場合、独学よりも効率良く学習できる、面接対策や就職・転職活動のサポートを受けられるなど、いろいろなメリットがあります。大学卒業後にやりたいことが見つかった方や、キャリアアップをめざしたい方、独立・開業したい方は、専門学校に再進学して必要な資格・スキルを取得することを検討してみてはいかがでしょうか。
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